防犯カメラの耐用年数は何年？メンテナンスのポイントは？ | お役立ちコラム

防犯カメラは事故や事件、犯罪などの徹底的証拠にもつながるため、多くのオフィスで導入されています。
しかし、防犯カメラは24時間稼働するため、使う回数に応じて故障率も高くなります。
今回は、防犯カメラの耐用年数はどれくらいなのか、経費として計上する時の税務面や長持ちさせるメンテナンス方法について詳しく解説します。

防犯カメラの耐用年数は？どれくらいで故障する？

防犯カメラ業界では、耐用年数は5～10年を目安にしています。
電化製品の中でも防犯カメラは24時間365日稼働しているため、故障しやすいケースが多いです。
ただし、防犯カメラを設置する場所や商品によって耐用年数は大きく変わります。
一般的に屋内より屋外に設置された防犯カメラの耐用年数が短いため、取り付け場所に合わせて防犯カメラを選ぶことをおすすめします。

国税庁が定める防犯カメラの耐用年数は？

防犯カメラやモニターを一緒に設置すると「事務機器及び通信機器」に分類され、法定耐用年数は6年です。
税務面では6年間、防犯カメラを設置してから毎年、経費計上できます。
ただし、防犯カメラ本体とケーブルを別々に経費計上した場合、耐用年数が変わります。
防犯カメラ本体は「光学機器、写真制作機器」に分類されるため、耐用年数が5年に減ってしまうのです。

税務と防犯カメラの耐用年数について

法定耐用年数とは、オフィスに使う防犯カメラの金額を減価償却するための期間です。
減価償却することでオフィスに設置した防犯カメラの代金を、使用期間に合わせて経費として計上できます。
防犯カメラを設置してから6年間、減価償却として経費計上できるのでオフィスにとってメリットが大きいと言えます。

防犯カメラの耐用年数と保証期間は意外に短い！

一般的に防犯カメラの保証期間は平均2年と言われており、耐用年数と合わせても防犯カメラは万が一の時の保証が弱いです。
防犯カメラの耐用年数は使い方によって大きく異なり、保証期間内に故障などがあれば無料で修理や交換をしてもらえます。
しかし、保証を過ぎてしまうと買い替えしなくてはならず、設置工事などの費用が発生します。
メーカーによって保証内容が異なるため、耐用年数を延ばす使い方や、保証内容を事前に確認しておくことが大切です。

防犯カメラの耐用年数を延ばすメンテナンス方法と選び方

防犯カメラの耐用年数は、定期的なメンテナンスなどで延ばすことができます。
どういったメンテナンス方法が有効的なのか紹介します。

寒暖差の激しい場所の設置を避ける

防犯カメラが故障しやすいのは、外部ではなく内蔵部品です。
とくに寒暖の差が激しい季節や、台風などで雨風を受けやすい場所に設置していると劣化が激しいです。
霜などが降りる季節は防犯カメラが作動していないというケースも多いので、こまめに動作チェックを。
また、寒暖差に強い商品を選ぶのもポイントです。

配線は水害のない場所へ

通電して使うタイプの防犯カメラは、一般的に業者にお願いして設置します。
ケーブルなどショートしないように、カバーを使ってガードしてくれます。
自分で防犯カメラを設置する場合は、水害により配線がショートしないように気をつけましょう。

ハードディスクをこまめに交換

防犯カメラのメンテナンスで重要なのがハードディスクです。
ハードディスクは防犯カメラで撮影したデータを保存するための記憶装置、消耗品なので使っているうちに劣化します。
一般的にハードディスクの寿命は2～3年と言われ、熱さに弱い性質があります。
真夏日や直射日光が防犯カメラに当たる時は、防犯カメラのエラーが起きやすいのでハードディスクのこまめなチェックを行いましょう。

目的に合わせてスペックを選ぶ

防犯カメラと一言でいっても、設置場所に合わせた計上や特徴があるため、どんなものでもいいとは限りません。
例えば屋外で使うなら、赤外線カメラが搭載された防犯カメラや、ドームカメラが最適です。
小型タイプの防犯カメラはオフィスの機密情報を盗難されないために設置するのに最適です。
防犯カメラは目的によって選び方が大きく異なるため、環境に合わせて設置すると故障リスクも抑えられます。

ホコリや汚れなど定期的な掃除

防犯カメラは本体やレンズにホコリが付着しやすく、汚れが溜まってしまうとキレイな撮影ができません。
付着した汚れは乾いた布を使い、優しい力で拭き取るのがポイントです。
防犯カメラによって水分に弱いタイプもあるので、水拭きする時は注意が必要です。
オフィスの外へ防犯カメラを設置する時は、とくに定期的な掃除を行うようにしましょう。

まとめ｜防犯カメラの耐用年数は環境で左右される

防犯カメラの法定耐用年数は6年ですが、モニターなどセットで設置した場合に限ります。
本体のみの場合、5年間しか減価償却できないため、防犯カメラは一式セットで導入した方が税務面でのメリットは大きいと言えます。
防犯カメラは熱さや水に弱いため、設置する場所の環境に合わせて選ぶことが大切です。
耐用年数より長く使い続けたいなら、こまめなメンテナンスや環境に合わせた選び方をしましょう。